終戦から８０年を迎える中、ネットオークションでは軍刀などの戦争遺留品が大量に出品され、散逸に歯止めがかからない。ネット上の売買では遺留品の出所が分かりにくく、遺族に返還できないケースも多い。専門家は「国が専用の施設を設立し、遺留品を保護するべきだ」と訴えている。
米国の大手オークションサイト「イーベイ」では、旧日本軍の軍刀や防空頭巾といった遺留品が売買されている。「第２次世界大戦 日本 オリジナル」と日本語で検索すると、２万件以上がヒットする。軍刀は２６０ドル（約３万８０００円）、ガスマスクは６００ドル（約８万９０００円）の値が付いている。
戦争遺留品のネット販売を巡っては、厚生労働省が約１０年前、遺族や民間団体の要請を受けて出品の自粛を呼び掛けた。オークションサイトの運営会社にも自主規制を求めたが、あるサイトで「旧日本軍」と検索すると元特攻隊員の水筒や千人針など３５００件以上がヒットするなど事実上野放しのようだ。
ネット上では収集家による売買が繰り返され、元の持ち主が分からない遺留品が増えている。遺留品を遺族に返還する活動を行う米国のＮＰＯ法人「キセキ遺留品返還プロジェクト」の代表ジャガード千津子さんは「遺留品がいつ誰によって、どこから持ち帰られたかの情報を得ることが非常に難しい」と顔をしかめる。
ジャガードさんによると、出品される遺留品の数は数年前とほぼ同じ一方、遺族に返還できる数は激減している。「今はネットオークション上の９５％ほどが出所不明の遺留品だ」と話す。
駒沢大の加藤聖文教授（日本近現代史）は、戦争遺留品の散逸に強い危機感を示す。加藤教授によると、遺族らが民間の資料館に遺留品を寄付しようとしても、収納スペースが足りないなどの理由で断られるケースが多いという。受け入れられなかった遺留品は捨てられたり、ネットオークションに出品されたりしているとみられる。
加藤教授は「戦争関連施設は歴史認識の違いから設立が難しい場合もある」とした上で「終戦から間もなく８０年となり、戦争の是非を問う局面ではなくなった」と指摘。「あの戦争は何だったのか。遺留品を通じて皆で考える施設を国が造るべきだ」と話している。
〔写真説明〕「イーベイ」のオークションサイトに出品された軍刀やガスマスクなどの戦争遺留品（同サイトから）
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