クルマよりEV化早いかも!?
EV貨物船「量産型」まずは貨物船のボリュームゾーンを狙う
マリンドウズ（東京都中央区）は2023年9月22日、次世代ロボットEV船「DroneSHIP」の量産化プロジェクトを始動し、内航貨物船で最も数が多い499GT（総トン）ならびに749GTのタンカーに焦点を当てた実現可能性調査を実施すると発表しました。
同社は旭タンカー、エクセノヤマミズ、商船三井、三菱商事が電気推進のEV船を開発するために立ち上げたe5ラボの子会社で、e5ラボが船体を、マリンドウズが主に船のソフト面を担当する関係です。EV貨物船のひとつのプラットフォームとして「DroneSHIP」を打ち出しており、2023年6月に旭タンカーの発注で竣工した木質バイオマス輸送船「あすか」が、そのプロタイプにあたります。 マリンドウズはEV船の普及で、「船員をはじめとした急速な労働力不足」「地球環境と労働環境の改善」「産業としての持続的成長」という3つの課題を解決し、船の仕事を「キツい・汚い・危険」の3Kから「カッコいい・稼げる・革新的」の新3Kへと変革する－－と意気込みます。499GTならびに749GTのタンカーは、数が最も多いだけでなく、船員不足などの課題も最も深刻化している分野だといいます。 これらタンカーの量産型は、既存船と実質同等程度の費用で、ゼロエミッション対応のパワートレーンが備え得られるほか、ナビゲーションや荷役、船員・船舶管理システムが標準化されるなどして、船員に求められる技量や経験値は陸上管理者も含めて大幅に軽減されるとのこと。 さらに、船内は二層甲板仕様により船員居住区が既存船の平均7.5平米から17平米へと大幅に拡大し、「各部屋風呂トイレ付き」になるそうです マリンドウズは、こうした標準化とモジュール化による大量生産で、スケールメリットと価格競争力を向上させ、海外輸出の促進による産業規模の拡大も狙います。 499GTと749GTタンカーの実現可能性調査は2023年10月から2024年3月までを予定。期待する結果を得られれば、2026年にも初号機のデリバリーを目指すといいます。
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