欧州サッカー連盟（UEFA）は1日、いわゆる“ネグレイラ事件”に関する調査に関連し、レアル・マドリードから大量の文書を受け取ったことを明らかにした。
通称“ネグレイラ事件”とは、バルセロナがスペインサッカー連盟（RFEF）審判技術委員会（CTA）のホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ元副会長と息子のハビエル・エンリケス・ロメロ氏が保有する会社『Dasnil 95』に対して金銭を支払っていたとされる疑惑のことで、2023年からUEFAによる調査が行われているほか、スペイン国内でも刑事事件として捜査が進められている。
UEFAは1日の声明で、「ホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ氏が関与する件についてバルセロナに対して現在行っている調査に関連し、レアル・マドリードから大量の文書を受け取ったことを確認する」と発表した。
「UEFAの倫理・規律担当調査官もこれらの最新の文書を受け取っており、現在進行中の検討の一環としてそれらを精査する予定である」
そのUEFAの声明と同じくしてレアル・マドリードもこの一件に関する声明を発表。
レアル・マドリードは、提出した資料には「極めて重大な事象に関する広範な文書や証拠」が含まれており、それらは「競技の公正性や審判制度への信頼に直接的な影響を及ぼすもの」であると述べている。
「UEFAがこれらの文書を入手した今、調査が全面的に完了するまで最大限の迅速さをもって進められること、そして確認された事実の重大性に応じて管轄機関が適切な決定を下すことが不可欠であると考えている」
「当クラブは今後もUEFAと積極的に協力し、欧州サッカーを律するべき公正性、透明性、フェアプレーの原則に反すると判断される事象を解明するために、あらゆる手段を講じていく」
これに対して、バルセロナも両者の発表に遅れて同日中に声明を発表。現在の動きは「新たな手続き」の開始を意味するものではないことを強調している。
「この手続きは2023年に開始されたもので、当時任命された2名の調査官が、適切と判断した措置を講じてきました。クラブは常に彼らのあらゆる要請に応じてきました。この手続きは一度も終了していないため、再開されたわけでもありません」
「UEFAの声明は、レアル・マドリードから提出された資料を受領したことを認め、調査官が既存の調査の枠組みの中でその資料を検討することを示しています。同声明では、『進行中』の調査および検討について2度にわたり明示的に言及されています。したがって、新たな手続きの開始、再開、あるいは活動の再活性化が発表されたわけではなく、提出された資料の内容や価値に関する評価も含まれていません」
「この資料に関してどのような措置を講じるのが適切かを判断するのは調査官です。現時点で、彼らからバルセロナに対して新たな要請はなく、レアル・マドリードからの申し立てがクラブに送付された事実もありません。もしそのような動きがあれば、クラブはこれまでと同様に適切に対応する所存です」
「本件に適用される法規定に基づき、この手続きは現在スペインで審理中の刑事事件の結果に左右されるものであり、今後もその状況は変わりません」