ギャンブルに依存する人の借金額が増加傾向にあり、２０２５年は平均で１０８４万円だったことが１４日、支援団体の調査で分かった。ギャンブル依存症問題の啓発週間（１４～２０日）に合わせて公表された。依存症の若年化も進んでおり、団体の担当者は「家族が正しい知識を持ち、早い段階から支援することが重要だ」と訴えている。
調査は公益社団法人「ギャンブル依存症問題を考える会」（東京都中央区）が２５年１～１２月に実施した。同会の相談会に参加した家族４６３人が回答した。
借金平均額は、家庭内での窃盗や親族らからの借り入れを含め１０８４万円だった。２２年（７６３万円）から増加傾向が続き、２５年は初めて１０００万円を超えた。
若年化も深刻な問題で、２５年の調査では２０代が３７％、３０代が３５％を占めた。特に、２０代の割合がコロナ禍以降に高止まりしているという。同会によると、オンラインギャンブルはスマートフォン１台あれば時間や場所を問わず行えるため、依存に至るまでの時間が短くなっているとされる。
同会の田中紀子代表は、家族が支援団体とつながることが、本人の回復に向けた行動を後押しすると強調。同会が依存症の人を対象に行ったアンケートによると、家族が支援団体に参加した場合、本人が医療機関などを受診する割合が約１０ポイント高かったという。
ギャンブル依存症を巡っては、若者が借金苦などで自殺に至るケースも報告されている。同会の大橋万友美さん（６２）の息子は、ボートレースにはまり依存症となった。回復を目指して病院に通ったが改善されず、借金を苦に４年前、３３歳で自ら命を絶った。
大橋さんは「おかしいと思ったら家族がすぐに正しい治療や回復の道につなげることが大事」と指摘。その上で、公営ギャンブルの在り方を見直すなど、国による依存症対策の強化を求めた。
〔写真説明〕パソコンを利用したオンラインカジノ＝イメージ