次期学習指導要領では、不登校や特定分野に特異な才能のある小中学生らを対象に、一人ひとりの状況に応じた「特別の教育課程」が編成できるようになる。通常の授業や指導では十分対応できない子どもに多様な学び方を認め、柔軟に評価できる仕組みを創設する。
不登校の小中学生は２０２４年度、約３５万人と過去最多になった。学校内外の「教育支援センター」で学ぶ子どもが増える中、下学年の内容を学び直しても、在籍学年の教育課程に基づく評価では評定が一番低い「１」や「―」（斜線）となるため、学習意欲や自己肯定感の低下につながるとの指摘があった。
次期指導要領では、教育支援センターなどでの学習を正式な教育課程と位置付け、本人の心身の状態や学習状況、興味・関心を踏まえた個別の指導計画を作成。主に休み始めや心身の回復期にある小中学生を想定し、下学年の学び直しやオンラインによる授業参加、対人関係のトレーニングなどを組み合わせる。
評価では、在籍学年の目標基準だけではなく、個別の指導計画に基づいた進歩や頑張りなどを重視。下学年の学び直しでも、高い達成度が認められれば「５」を付けることも可能にする。
一方、特定分野に特異な才能があり、通常の授業内容が簡単過ぎたり、周囲との関係に困難を抱えていたりする子どもにも特例制度を創設。教科の内容を既に身に付けているか、身に付けられると判断された場合、在籍学年のまま高校の授業や大学の講義などに参加できるようにする。
