国際サッカー連盟（FIFA）は5日、モロッコのラバトでFIFA理事会を開催。世界中で大きな話題を呼んだFIFAワールドカップ計画を企てたジャンニ・インファンティーノ会長への全面支持を表明。一方で、プロセスに問題があったことも認めた。
FIFAは7月28日に同連盟の商業やFIFAワールドカップ等の主催大会の運営を担い、放映権やスポンサーシップ、チケット販売、ライセンス事業などを一元的に管理する子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」の設立計画を発表。FIFAが経営権を維持したまま少数の株式を長期投資家へ売却することで、巨額の資金を調達し、加盟協会へ還元する計画となっていた。
しかし、サッカー界が投資家や株主の利益に支配されることへの強い危機感から、各連盟が相次いで反発。7月30日に欧州サッカー連盟（UEFA）がW杯ボイコットを示唆する強い抗議声明を発表すると、それに追随する形で北中米サッカー連盟（CONCACAF）とアジアサッカー連盟（AFC）も反対姿勢を明らかに。すると、インファンティーノ会長は声明を発表し、この計画の中止を決断していた。
大きな反発を受け、辞任を要求する声も一部で出ていた中、ラバトで開催された会議では、事務総長マティアス・グラフストロム氏や出席したFIFA理事会メンバーはインファンティーノ会長への全面支持を表明したという。
一方で、大きな問題を引き起こしたFFE設立の計画についても議論され、そのプロセスに問題があったことを認めたという。FIFA理事会やFIFA加盟協会が排除されたと感じることについては「意図したものではない」とし、「プロセスは別の方法で進められるべきだった」ということを認めたとのこと。また「この構想がメディアに漏洩した後にも誤りがあったことを認めた」という。
なお、FIFAはこの件に関し、FIFA理事会、FIFA加盟協会に対して謝罪するとともに、再発防止を約束。今後調査を実施し、次回のFIFA理事会にて報告される予定とのことだ。
またFFE設立計画は正式に撤回されたものの、FIFAは「誠実性、ガバナンス、適正手続きに対するいかなる攻撃も容認せず、その名声と評判を守るために必要なあらゆる措置を講じることで合意した」と発表。「常に学ぶべき教訓があり、FIFAはこの経験を踏まえ、今後もプロセスの改善を続けていく。ただし、今回の件においては、確かに過ちはあったものの、行われたことは全てFIFAの規制枠組みに完全に準拠していたことを強調する」と、プロセスに問題を認めながらも、正当性を主張する形となっている。