昨年に全国で発生した山岳遭難者は３６２３人（前年比２６６人増）で、統計の残る１９６１年以降で最多だったことが１８日、警察庁のまとめで分かった。件数は３１２２件（同１７６件増）で過去２番目。死者・行方不明者は３３２人（同３２人増）だった。訪日客では件数、人数とも２０１８年以降で最多を更新した。
遭難者が多かったのは、秩父山系（１７１人）、丹沢山塊（１６８人）、高尾山系（１０６人）など。富士山は登山規制の導入などで、前年比３４人減の４９人だった。都道府県別では長野の３９２人が最多。北海道２５０人、山梨２１９人と続いた。
遭難者の半数近くは６０代以上で、７０代が７４９人と最多。死者・行方不明者では６０代以上が約３分の２を占め、体力面などから被害が大きくなる傾向がみられた。登山届を出していたのは６９８人で、２割に満たなかった。
訪日客は前年比１１１人増の２４６人（うち死者・不明者６人）。未整備の雪山を滑る「バックカントリースキー」と登山が約８割だった。
全体の遭難原因では、道迷いや転倒、滑落が大半。クマ襲来に起因したものは２７件で、前年の３倍に急増した。クマを警戒して出控えたのか、キノコや山菜採り中の遭難は２割減少した。
同庁担当者は「十分な計画と準備、登山届の提出が大切だ」と強調。スマートフォンの全地球測位システム（ＧＰＳ）機能や登山地図アプリの利用者も増えているが、バッテリー切れや通信エリア外のトラブルも多いといい、「過信せず、紙の地図やコンパスの併用を」と呼び掛けている。