国際サッカー連盟（FIFA）のジャンニ・インファンティーノ会長が、大きな物議を醸したFIFAワールドカップ計画の中止を表明した。
FIFAは7月28日に同連盟の商業やFIFAワールドカップ等の主催大会の運営を担い、放映権やスポンサーシップ、チケット販売、ライセンス事業などを一元的に管理する子会社「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」の設立計画を発表。FIFAが経営権を維持したまま少数の株式を長期投資家へ売却することで、巨額の資金を調達し、加盟協会へ還元する計画となっていた。
しかし、サッカー界が投資家や株主の利益に支配されることへの強い危機感から、各連盟が相次いで反発。7月30日に欧州サッカー連盟（UEFA）がW杯ボイコットを示唆する強い抗議声明を発表すると、それに追随する形で北中米サッカー連盟（CONCACAF）とアジアサッカー連盟（AFC）も反対姿勢を明らかにしていた。
大きな物議を醸していたなか、インファンティーノ会長は自身の公式インスタグラムのストーリーズを更新し、計画を中止する声明を発表した。
「『FIFAフォワード・エンタープライズ』計画はFIFA加盟協会および世界中のサッカーをさらに強化するための基盤を築くことを意図したものだった。特に、支援を最も必要としている国々においてその強化を図ることを目指していた。また、当初から明言していた通り、このプロジェクトの実施は、FIFA加盟協会の過半数の支持がある場合にのみ検討されるものであり、常に加盟協会、FIFA評議会、各大陸連盟、そしてより広範な関係者たちとの協議プロセスを経ることを前提としていた」
「あらゆる意見に慎重に耳を傾けた結果、このプロジェクトをめぐって生じた対立は、支持の多寡にかかわらず、当初掲げた目的の実現にはもはや役立たないものであることが明らかになった」
「私たちの目的は常に団結させ、発展させることにある。こうした状況を鑑みて、この提案は進めないこととする。今後は、サッカーという競技への共通の関心という精神に基づき、数日から数週間のうちに関係者全員と改めて対話の場を設けたいと考えている。そして、世界各地、とりわけ支援を最も必要としている国々において、サッカーの発展を継続させるという目標に向けて取り組んでいく」