ホンダと日産自動車が、ソフトウエアを更新して性能を向上させる次世代車「ＳＤＶ」の中核部品を共通化する方向で検討していることが２５日、分かった。開発や部品調達のコストを削減する狙いで、２０２９年にも共通部品を搭載した車両を発売する方針だ。
関係者によると、共通化するのはエンジンやブレーキなど車両の各機能を電子信号でコントロールする電子制御装置（ＥＣＵ）。多数の半導体や電子部品で構成され、ＳＤＶではより高性能のＥＣＵが必要となる。ソフトウエアを動かす基本ソフト（ＯＳ）の共通化も協議対象となっている。
ホンダと日産は２４年８月、ＳＤＶやバッテリー、車両供給などに関する協業を検討すると発表。その後、経営統合協議に入ったが破談となり、分野ごとの協業に向けた検討を続けている。