スペインの名門に激震が走った。
28日、バルセロナが贈収賄の疑いでスペインの裁判所に告発されたと、複数メディアが報じている。
『ESPN』の報道によると、バルセロナはジョアン・ラポルタ氏が会長に就任した初年度の2001年から2018年までの17年間に及び、審判技術委員会（CTA）の前副会長だったホセ・マリア・エンリケス・ネグレイラ氏が所有する会社に700万ユーロ（約11億円）以上もの金額を支払った嫌疑がかけられている。クラブとラポルタ会長はいずれもこの疑いを否定している。
また、バルセロナ前会長のジョゼップ・マリア・バルトメウ氏ら複数の関係者も今回の件で起訴されているという。検察の発表した声明では「バルトメウ氏らはネグレイラ氏と極秘の口頭合意を結んでおり、バルセロナがプレーする試合でジャッジをバルセロナに有利にするようなアクションを実行しただろう」と明記されており、審判を買収したという主張がされている。
『ロイター』によると、UEFAは今年3月にバルセロナがこの件で初めて告発された際に独自の調査を行っており、7月には「2023－24シーズンのUEFAの主催する大会に出場することを認める」という決定をした。一方で、この決定はさらなる調査による結論が出されるまでの暫定のものであることも同時に発表していた。
こうした背景もあり、もし今回の起訴でバルセロナが有罪と判断された場合、UEFAはバルセロナのチャンピオンズリーグ（CL）を含む複数大会への出場資格をはく奪する可能性もあるという。
また、カタルーニャスポーツ裁判所の所長は、もしバルセロナが有罪となった場合ラ・リーガからの降格処分が科される可能性も指摘しており、スペインの名門を取り巻く状況は決して穏やかではない。
この件に関して、チームを率いるシャビ監督は、「私の意見は分かるだろう。クラブが有利なジャッジをされたと感じたことは一度もない。一度もだ。これ以上この話をする時間はない。私はピッチ上での問題にフォーカスしている」と述べ、贈収賄の疑いをきっぱりと否定している。
果たしてバルセロナは自分たちの無実を証明できるだろうか。裁判の行方に注目が集まっている。
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