米軍の精鋭戦車部隊もウ軍ドローン部隊に“なすすべ無し”!?「未来の戦い方」を理解するのが大事

”視界良好”造船業界の次の一手

ウクライナ政府の公式サイト「ユナイテッド24」は2026年10月20日、アメリカ陸軍との演習で、ウクライナ軍のドローン操縦員がアメリカ軍の装甲旅団に大きな損害を与えたと報じました。

3日目までは大打撃! ただその後は持ち直す

 ウクライナ政府の公式サイト「ユナイテッド24」は2026年10月20日、アメリカ陸軍との演習で、ウクライナ軍のドローン操縦員がアメリカ軍の装甲旅団に大きな損害を与えたと報じました。

 ウクライナ軍の無人システム部隊である第412連隊、通称「ネメシス」と模擬戦闘を行ったのは、アメリカ陸軍第1騎兵師団所属の第3機甲旅団戦闘団「グレイウルフ」です。演習は、ドイツのホーエンフェルスとグラーフェンヴェーアにある多国籍合同即応センターで実施された「コンバインド・リゾルブ26-07」の一環として行われました。同演習は年2回実施されています。

 模擬戦闘では、開始から最初の3日間に発生した模擬損害の約70%が、ドローンによる直接攻撃や、ドローンによる目標捕捉を通じて実施された攻撃に起因していたとのことです。また、演習期間中、ドローンは750回以上にわたってアメリカ軍部隊との接触・交戦のきっかけを作ったとされています。

 しかし、3日目以降、第3機甲旅団戦闘団が戦術を変更したところ、ドローンに起因する模擬損害の割合は30%未満にまで減少しました。

 同旅団は電子戦装備や対ドローンシステムを配備しており、約2kmの範囲に電波妨害区域を形成する能力を備えていました。しかし、これらのシステムは基本的に固定地点から運用する必要があり、部隊の前進に合わせて段階的に前方へ移動させなければなりません。そのため、移動中の兵士がドローン攻撃にさらされる時間が生じていたとのことです。

 今回の演習で得られた教訓は、対ドローン戦では電子戦装備だけでなく、戦場での基本的な行動や部隊運用も極めて重要であるということです。旅団の指揮官らは、効果的な対ドローン防御の約60%は、特殊な技術ではなく、野外活動の基本技能や、十分に訓練された戦闘手順によって実現すると評価しました。

 一方、アメリカ軍側も700機以上のドローンを投入しましたが、情報量の増大により、司令部が全体の状況を把握しきれなくなる問題に直面しました。そこで、個々のドローンを細かく管理する方式から、指揮官が任務の優先順位を示し、ドローン部隊がより広範な任務目標に沿って活動する方式へと切り替えるなど、戦術の見直しを進めました。

 演習の終盤には、同旅団は約6km離れた2か所で同時に突破作戦を実施しました。対抗部隊は、どちらが主攻であるかを見極められず、予備兵力の投入も遅れたため、両方の突破を阻止できなかったとのことです。

 今回の模擬戦について、第3機甲旅団戦闘団で中隊長を務めるアラン・ワトソン大尉は、アメリカメディア「Task & Purpose」に寄稿した記事で、ウクライナ軍のドローン部隊について「安価なドローンを驚くほど遠距離まで効果的に飛行させる方法を示してくれた」と評価しました。また、ドローンによって戦場の偵察、攻撃、砲兵運用が連携し、従来の部隊運用が大きく変化していることを実感したとしたうえで、「彼らから学んだことを、今後は我々の部隊でも活用できる」としています。