国際サッカー連盟（FIFA）は、アメリカ代表FWフォラリン・バログンに対するFIFAワールドカップ2026での出場停止処分が物議を醸す形で覆されたような事態の再発を防ぐため、規則を改正する方針を固めたようだ。スポーツメディア『ESPN』が報じている。
15日、FIFAのジャンニ・インファンティーノ会長は、37名の評議員で構成されるFIFA評議会の会合を主宰する。これは、11週間前にインファンティーノ氏が極秘に進め、大きな波紋を呼んだ末にわずか数日で撤回された「ワールドカップの権利売却計画」以来、初の評議会となる。
そのなかで議題の筆頭に挙げられているのは、今後、自動的に科される1試合の出場停止処分を（後から）取り消すことを禁止する、FIFA規則の改正案だ。
FIFAワールドカップ2026・ラウンド32のボスニア・ヘルツェゴビナ戦にて、バログンはビデオ・アシスタント・レフェリー（VAR）のオンフィールド・レビューを経て一発退場となったが、ラウンド16のベルギー戦が対象となっていた出場停止処分について、FIFAは1年間の猶予を与えることを決めた。この件については、開催国であるアメリカ合衆国のドナルド・トランプ大統領から働きかけがあったことも明らかになるなど、大きな物議を醸していた。
FIFAのメンバーからは、インファンティーノ氏とトランプ氏との関係や、利益相反の可能性について批判の声が上がっていた。
ただ、今回の規則改正だけでは、バログンの出場停止処分がなぜ覆されたのか、その経緯の解明を求めている人々を納得させることは難しい。
その中には、イングランドサッカー協会（FA）会長でありFIFA副会長も務めるデビー・ヒューイット氏も含まれており、同氏は先月、インファンティーノ会長に対し、バログンの一件に関連する文書の公開を求める書簡を送っている。
インファンティーノ会長は一貫して、規律委員会の決定は自身とは完全に独立した形で行われたと主張してきた。
15日の会合では、改めて同会長に対しての経緯説明が求められるとともに、ヒューイット氏ら評議員はインファンティーノ氏に対し、すでに撤回された「FIFAフォワード・エンタープライズ（FFE）」構想についても、さらなる説明を求めると見られている。