防衛装備庁は「次期潜水艦（VLS搭載型）のトータルシップ最適化設計に関する研究」を三菱重工と随意契約しました。
次期潜水艦の設計に向けた検討が本格化
防衛装備庁はこのほど、「次期潜水艦（VLS搭載型）のトータルシップ最適化設計に関する研究」を38億9950万円で三菱重工と随意契約したことを明らかにしました。VLS（垂直ミサイル発射システム）を搭載した次期潜水艦の設計に向けた検討が本格化します。
VLSを搭載した潜水艦は、敵の脅威圏外にある離れた位置から攻撃が可能な「スタンド・オフ防衛能力」の一翼を担うことになります。
諸外国では既にアメリカ、中国、ロシア、北朝鮮、韓国などがVLSを備えた潜水艦を建造しています。一方、現時点で海上自衛隊の潜水艦で最新となる、たいげい型はVLSを搭載しておらず、国内開発は初となります。
VLSを搭載した潜水艦は、限られた船体サイズの中に発射装置などの各種装備品を組み込む必要があるため、従来の潜水艦と比べて全長が長くなり、大型化する見込みです。
防衛装備庁は開発にあたって、船体の大型化による被探知性能や運動性能の低下などが課題になるとしており、これらの課題を解決する技術を「次期潜水艦（VLS搭載型）のトータルシップ最適化設計に関する研究」で獲得する方針を示しています。加えて、垂直ミサイル発射後、迅速に次の行動へ移ることが可能な潜水艦姿勢維持技術の獲得も目指すとしています。
防衛装備庁は、研究の契約相手方を三菱重工に決定した理由について、一般競争入札の結果、予定価格の制限に達した者がいなかったため再度入札を行ったものの、落札者がいなかったためとしています。
研究の期間は2026年度から2029年度までを予定。なお、次期潜水艦の設計検討に先行する形で水中発射型垂直発射装置の研究試作が2025年度から始まっており、こちらは川崎重工が防衛装備庁と随意契約しています。